シラバス詳細
シラバス(詳細)
2025年度 |
科目名 | 商業科教育法Ⅱ | 科目コード | 1308 | 単位数 | 2 |
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担当者名 | 高橋 秀幸 | 開講セメスター | 第6セメスター | 開講年次 | 3年次 |
授業の方法 | 講義 | 到達目標 | G | 実務経験 | 無 |
ナンバリング | MEd604 | ※DP(ディプロマポリシー)と到達目標の関連性については、カリキュラムマップ(商学科・観光産業学科)参照 |
- 授業のねらい
- 「商業科教育法Ⅰ」で身につけた知識・技術を活用し,学習指導案や教材を作成し,情報機器を活用しながら授業を行う実践力を身につける。また,自身の模擬授業や他者の授業を参観することで様々なよりよい授業に向けての指導方法を身につける。さらに,ビジネスに興味関心を持ち,これからの商業教育について考えていく。
- 到達目標
- 1.基本科目の学習指導案を作成し,教材研究を行い,授業を実践する力を身につける。
2.効果的な授業方法について,模擬授業や他者の授業参観から学ぶ。
3.商業(ビジネス)教育の意義と必要性は何かを探究し考察する。 - 授業内容
- 1週目 オリエンテーション 授業の進め方,夏休みの報告(スピーチ),商業科教育法Ⅰのふりかえり,よりよい授業を考える
2週目 教科商業における学習指導 アクティブラーニングや情報機器を活用した授業づくり,実践的・体験的な学習,検定試験に向けた指導のあり方
3週目 指導と評価の一体化 学習評価の基本的な流れ,評価規準,教科「商業」の学習評価,単元ごとの評価
4週目 学習指導案の作成と情報機器を活用した教材研究(1) 学習指導案の書き方と基本事項の確認
5週目 学習指導案の作成と情報機器を活用した教材研究(2) 学習指導案作成演習(PCを使用)
6週目 学習指導案の作成と情報機器を活用した教材研究(3) 教材作成演習(PCを使用)
7週目 模擬授業と授業改善に向けての検討(1)
8週目 模擬授業と授業改善に向けての検討(2)
9週目 模擬授業と授業改善に向けての検討(3)
10週目 模擬授業のふりかえり 模擬授業をふりかえり,よりよい授業に向けて(ディスカッション)
11週目 指導計画を考える 教員採用試験2次試験問題を使って指導計画について考える
12週目 学習指導案を考える 教員採用試験2次試験問題を使って学習指導案について考える
13週目 教員採用試験の内容1 教員採用試験1次試験(商業)の問題を確認する
14週目 教員採用試験の内容2 教員採用試験1次試験(商業)と教職教養の問題を確認する
15週目 まとめ レポート提出(模擬授業のふりかえり),到達度チェック
※模擬授業の進め方は,受講者と調整の上,決定する。
16週目 全体のまとめと整理 15週目までの授業が実施出来なかった場合は、補講授業を行う。 - 準備学修(予習・復習)の具体的な内容及びそれに必要な時間
- 事前に学習指導要領解説や指定された資料等を読んでくること。また,模擬授業実践に向けて事前に学習指導案作成や教材作成が必要となる。さらに,新聞に目を通し実際のビジネス活動に興味関心をもち,商業科目とどのようにつながっているのかを整理し,模擬授業の導入で活用できるようにしておくこと。(予習・復習各120分)
- 成績評価の方法・基準
- 評価項目は以下のとおりである。
到達度チェック(最終回に実施) 40%
模擬授業(学習指導案と教材作成も含む)30%
レポート(模擬授業のふりかえりを含めて記述。最終回に提出)20%
平常点(講義への取組状況や貢献)10% - 履修上の留意点
- 商業科教育法Ⅰを履修済であること。また日商簿記検定3級以上を取得していること。簿記検定や基本情報処理技術者試験など商業科目を指導するうえで必要な検定試験を積極的に受験すること。講義は休まないように心がけ,欠席・遅刻時は必ず事前に連絡すること。無断での欠席及び5回以上の欠席者は単位認定しない。講義内で各自のパソコンやスマートフォンを使用する場面がある。
- 課題に対するフィードバックの方法
- 質問にはメールにて対応する(メールアドレス:takahashi@hmu.ac.jp)。提出課題は採点後、履修者に直接返却しフィードバックする。なお,模擬授業の評価は相互評価とする。
- テキスト
- 商業科教育法Ⅰで使用したものを使用する(文部科学省(2019年) 『高等学校学習指導要領(平成30年告示)解説商業編』(実教出版) 818円)
本テキストは「商業科教育法Ⅰ」と同じテキストを使用する。 - 参考書
- 模擬授業を行う科目の教科書(各自で購入すること)
永井克昇他(2019年) 『商業科教育論 21世紀の商業教育を創造する』(実教出版)2,640円
西村修一慣監修(2021年) 『商業科教育法 理論と実践』(東京法令出版) 2,640円