シラバス詳細

シラバス(詳細)

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2020年度
科目名 コマース研究ゼミナールⅠ 科目コード 1209 単位数 2
担当者名 阿部 秀明 開講セメスター 第4セメスター 開講年次 2年次
授業の方法 演習 到達目標 実務経験 無 
ナンバリング ※DP(ディプロマポリシー)と到達目標の関連性については、カリキュラムマップ(商学科観光産業学科)参照
授業のねらい
企業・経済界・行政に求められるのは、ニーズ変化に対応した様々な戦略である。その基礎情報の多くは、公的機関や民間の研究機関から公表されている。これらのデータを多面的に分析し、その成果をマーケティングへの利用、民間の取組や行政の施策に反映させることが重要である。ゼミナールでは、そのための分析能力を養成する。加えて、こうして修得した知識および技能を基に、自ら課題を発見し解決する能力を身につける。
到達目標
1)経済統計データの見方や法則性を理解するとともにPCをツールとして使いこなせるように、Excelの基本的な操作技法を習得する。
2)公表されている経済指標を加工し、与えられた具体的な事例に対して、簡単な統計解析ができる。
3)Excelによって具体的な経済分析を実施し、その結果をレポートにまとめるとともに、PowerPointによるプレゼン資料の作成と研究報告を行う。上記1)~3)の学習目標を通じて、分析能力と応用力を養うことができる。
授業内容
1週目 情報の価値と経済統計データの法則性に関する理解。
2週目 地域経済の構造分析やマーケティングで利用される統計的手法、計量解析のためのPC活用術を学ぶ(基礎編)。
3週目 具体的には、まず、基本的なPC操作技法の習得のため、インターネットへアクセス方法、実践的なネットワークの活用術を学習。
4週目 具体例に基づきインターネットより公表データをダウンロード
5週目 PCを「ツール」として使いこなすためにExcel等のスプレッドシートの活用(基本的な操作技法の演習)。
6週目 アンケート調査データの単純集計やクロス集計、グラフによるビジュアル化。
7週目 Excelを用いた基礎的統計処理の演習。データの傾向値や意味を検討。
8週目 具体的事例による簡単な統計解析の実施(1)
9週目 統計解析・数理処理等で利用する各種経済データ、経済指標の見方やデータの加工方法について学習。
10週目 具体的事例による簡単な統計解析の実施(2)
11週目 統計手法(例えば最小自乗法)の理論やExcel等の表計算による行列、回帰の機能について学習。
12週目 具体的事例による行列・回帰分析の実施
13週目 具体的な実証分析として、例えば、観光関連の調査データに基づき多変量解析を施し、その傾向を統計的に検証。
14週目 全国・都道府県単位の経済指標を基に構造分析を実施する。例えば、地域の集中度係数、消費関数、投資関数を計測するため、公表統計データをインターネットから入手し分析を試みる。
15週目 各自、分析結果をレポートに取り纏め、PowerPointを用いて報告会を実施。
16週目 上記報告会における研究内容についての総括とともに、報告会において課題となったポイントについて講評・解説などフィードバックを行う。但し、やむを得ず、15週目までの授業内容を実施できなかった場合は、補講授業を行います。
準備学修(予習・復習)の具体的な内容及びそれに必要な時間
予習:予めWebサイトにおいて公開されているゼミの内容(シラバス)を確認し、各回の学習内容に合わせた配布資料(ゼミ最初のガイダンスで指示)を閲覧して下さい。なお、実際に統計分析を行う際には、予め、本学のe-Learningシステムである「CoursePower」内の講義一覧からコマースゼミナールを選択し、演習で使用する資料等の教材(PDFファイル)をダウンロードし、事前に内容等を確認するようにしてください。
成績評価の方法・基準
分析結果に関した報告(PowerPointによるプレゼンテーション)により総合的に評価する。
履修上の留意点
・準備学習のため、本学のe-Learningシステムである「CoursePower」内から資料をダウンロードして利用してください。
課題に対するフィードバックの方法
講義内で実施する確認問題の講評に加え、報告会におけるポイントとなる主な課題に対するフィードバックを含め講評・解説を併せて実施します。
テキスト
ゼミ最初のガイダンス時に指示しますが、随時自作の資料を配付します。また、本学のe-Learning システムである「CoursePower」内の講義一覧からコマースゼミナール科目を選択し、演習で使用する資料等の教材(PDFファイル)を必要に応じダウンロードしてください。
参考書
特に指定しないが、阿部秀明・他著『地域経済強靭化に向けた課題と戦略』「共同文化社」,2018年等、必要に応じ指示する。
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