シラバス（詳細）

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2020年度
科目名 日本経済論B 科目コード 1165 単位数 2
担当者名 竹野　学 開講セメスター 第4セメスター 開講年次 2年次
授業の方法 講義 到達目標 実務経験 無　
ナンバリング ※DP（ディプロマポリシー）と到達目標の関連性については、カリキュラムマップ（商学科・観光産業学科）参照
授業のねらい
　本講義は、私たち自身が密接に関わりを持っている現代の日本経済について、その特質を長期的な観点から解明することを目的としています。対象とする時期は、現代日本経済の「源流」である戦時経済期から、戦後復興の過程や高度経済成長、その後の低成長への移行とバブル経済の時代、そしてバブルが崩壊した後の21世紀の現在までの期間とします。
　講義では特に、現代日本経済の重要な要素である企業システムや産業政策に着目し、戦後の日本経済の発展においてそれらがどのように機能してきたのかを中心に検討していくことにします。
到達目標
１．日本経済に関する基礎的事項について理解できる｡
２．日本経済の発展を世界経済の動向との関係の中で理解できる。
３．日本経済に関する諸学説や統計資料をもとに、日本経済について論理的に分析し、説明することができる。
　これらの目標を達成することで、国際社会における生活慣習や環境の相違に基づく多様な価値観や世界観の存在を理解できるようにする。
授業内容
1週目 戦後改革・経済復興
2週目 高度成長のメカニズム（１）――前提条件・エネルギー革命
3週目 高度成長のメカニズム（２）――産業政策
4週目 高度成長のメカニズム（３）――メインバンク・システムと安定株主化
5週目 高度成長のメカニズム（４）――農工間人口移動と大量消費社会
6週目 高度成長に関する映像鑑賞＋中間レポート��
7週目 石油危機と経済構造の転換（１）――石油危機・ニクソンショック
8週目 石油危機と経済構造の転換（２）――成長パターンの変容
9週目 バブル経済とその崩壊
10週目 長期停滞からリーマンショックまで
11週目 東アジア経済の成長と日本企業の対外進出
12週目 バブル経済に関する映像鑑賞＋中間レポート��
13週目 企業制度改革と日本型企業システムの転換
14週目 アベノミクスの展開
15週目 2000年代の日本経済に関する映像鑑賞
16週目 全体内容に関する期末試験＋フィードバック
準備学修（予習・復習）の具体的な内容及びそれに必要な時間
　講義受講前にCoursePowerを利用して、講義理解のための補助資料を配付、もしくは内容に関する事前調査事項を提示します。それらによって事前の予習を行い、CoursePowerにて提出してください（所要時間1時間前後）。
　また講義の理解のために、配布レジュメの内容を整理し、講義中に提示する様々な参考文献を自主的に読むことで知識を補完しておいてください。週ごとの学習内容についての復習のための確認テストをCoursePowerに提示しますので、必ず毎回受験すること（所要時間1時間前後）。
成績評価の方法・基準
　講義受講前にCoursePowerを利用して提出する予習課題と受講後の確認テスト（計15％）、毎回の出席時に提出するリアクションペーパー（15％）、および中間レポート（30％）と期末試験（40%）で総合評価します。
　なお、開講回数の１／３以上欠席した場合は、それ以降の受講や試験の受験・レポート提出を認めません。また試験の未受験・レポートの未提出のままの場合も同様に扱います。よって単位取得はできなくなります。
履修上の留意点
　各回の講義内容がその次の回以降の内容の前提になっており、欠席すると講義全体の理解が困難になるので、欠席はしないようにしてください。　また、講義中に私語をやめない人、筆記用具を持参していない人など受講態度に欠ける人には退室を命じますので、注意してください。
　日本経済論Ａ・Ｂを通じた履修が望ましいですが、戦前日本の経済発展だけに関心がある人は、前期開講の日本経済論Ａを履修してください。
課題に対するフィードバックの方法
提出課題などに対しては、CoursePowerを利用して全員ないし各人へのフィードバックを行います。
テキスト
とくになし。毎回空欄補充式のレジュメを配布します。
参考書
・橋本寿朗『戦後の日本経済』岩波新書、1995年、924円
・伊藤修『日本の経済――歴史・現状・論点』中公新書、2007年、990円
・中西聡編『日本経済の歴史――列島経済史入門』名古屋大学出版会、2013年、3,080円
・野口悠紀雄『戦後経済史』日経ビジネス人文庫、2019年、990円
・山家悠紀夫『日本経済30年史』岩波新書、2019年、990円
・東京新聞・中日新聞経済部編『人びとの戦後経済秘史』岩波書店、2016年、2,090円
・三和良一・原朗編『近現代日本経済史要覧　補訂版』東京大学出版会、2010年、3,080円