学部案内

カリキュラム 商学科

異文化交流科目

語学

本学では、国際社会で活躍できる人材の育成を目標として、海外語学留学を積極的に推進しています。
外国語によるコミュニケーション能力を身につけるために、英語・中国語・韓国語のうち1つを必修科目とし、18単位を修得しなければなりません。

本学では、1年次において週9時間の集中した語学学習により、英語はTOEIC試験で500点以上、中国語はHSK初中等4級以上、韓国語は韓国語能力試験4級以上の検定合格を到達目標とし、外国語による日常会話を問題なくこなす語学力を養成します。

中国語・韓国語を選択した学生は、留学選抜試験に合格することにより、1年次後期から協定校への海外語学留学プログラムに参加できることができます。

さらに、2年次以降も語学学習を継続することにより、より高度な留学基準試験(例えば、英語はTOEIC試験650点以上、中国語はHSK5級以上、韓国語は協定校が定める基準)に合格した場合、協定校への長期(約1年間)の海外留学プログラムに参加することができます。

社会と文化

北東アジア地域における言語・文化・社会および国際関係に強い関心をもち、異文化に対する基礎的知識やコミュニケーション能力を高めるための見識など、学習することへの興味と幅広い問題意識をもつことができる科目です。

専門基礎科目

専門基礎科目は、専門科目を修得する上での基礎知識を養うもので、商学科・観光産業学科に共通して開講される科目です。卒業要件において、専門基礎科目は15単位を修得しなければなりません。

専門関連項目

専門関連科目は、商学科・観光産業学科の専門科目に関連した講義です。理論をさらに詳しく学習し、アジア諸国の社会経済事情を掘り下げて学習します。

専門科目

商学科のカリキュラムを通して、今日の国際化、情報化、環境志向の高まりの中で大きく変貌する現代ビジネスに関する幅広い専門的知識や技能を系統的、学際的に履修することができます。
商学科の専門科目は3分野あります。基礎からより高度な専門知識を修得する習熟度別カリキ ュラムを採用しています。次の段階に進むためには、一定レベルの成績を修得しなければなりません。

(1)A群(商学基盤科目)

A群は基盤科目群であり、商学科の専門諸科目を履修する際に求められる基礎知識を獲得する科目群です。
この科目群は、商学の理念、歴史、政策などを体系的に学ぶ「マーケティングI」、生産物を生産者から消費者へ引き渡す仕組みを学ぶ「物流システムI」、長期的視野に立ち、人的資源ネットワークをコアにして組織体の効率的・効果的な運営を体系的に学ぶ「企業経営論I」と「人的資源管理論I」、金融ネットワークの中心に位置する銀行・銀行制度およびその役割に関する基礎知識を学ぶ「金融システム論I」、国境を越えて展開される流通ネットワークや国際取引を歴史、現状、課題などから分析する「国際経営論I」から構成されています。
また、商学の実務的技能に関する「アカウンティングI」を配置して、複式簿記の基本原理と手続きを理解し、企業の経営者や管理者のための「経営分析I」、「管理会計I」を学びます。

(2)B群(商業発展科目)

B群は生産から消費に至るまでの商品やサービスの流通・管理について理解を深める科目群です。
この科目群は、マーケティングの理念、機能や組織、顧客との関連性などを体系的に学ぶ「マーケティングII」、地域産業の振興や消費者ニーズに効率的に応えるためのリージョナル・ロジスティクスや物流情報システムについて理解を深める「物流システムII」、企業の創立以来の歩み、現状分析・国際比較・21世紀の展望など、幅広い観点から解明する「企業経営論II」、さらに証券市場と証券取引、運用資金調達、株式投資の基本などを踏まえ、各種投資商品や投資手法について理解を深める「金融システム論II」、キャリア開発のためのマネジメントについて理解を深め、企業家機能の視点から人材マネジメントなどを考察する「人的資源管理論II」、いまや商品やサービスの主流になりつつある電子商取引の社会経済的基盤、およびその進展が国際経営システムに及ぼす影響について概観する「国際経営論II」、新たな視点から実務に役立つ企業会計の基礎を学ぶ「アカウンティングII」、「管理会計II」、「経営分析II」から構成されています。

(3)C群(商学応用科目)

C群は、これまで学んだ現代ビジネスの理論や技術などを実際のケースに当てはめて学ぶ科目群です。
この科目群は、企業その他の事業組織が提供する商品やサービスについて学ぶ「流通論」や「広告論」、外国市場における取引の圧倒的な部分が貿易とは異なる金融取引によるものになってきた現実を分析する「国際金融論」、「企業」という社会的営みを中心的題材に「企業家機能」を醸成するための具体的なケースについて考察する「アントレプレナーシップ論」、欧米・アジアにおける最先端の経営組織やビジネスニーズを調査し、それを日本の企業に適用した場合をより深く学習する「国際経営組織論」や「国際ビジネスコミュニケーション」、新技術や高度な知識を軸に、大企業では実施しにくい中小ベンチャー・ビジネスの方向を探る「中小企業経営論」や「企業経営戦略論」、原価計算の仕組みと方法を検討する「原価計算論」、企業が利害関係者に対して一定期間の経営成績や財務状態等を明らかにするために作成される報告書を読み解く「財務諸表論」から構成されています。

専門キャリアアップ(APQ【Advanced Professional Qualification】)科目

この科目は、各学科の専門科目を基礎に就職のための資格等を取得して、自らのキャリアアップを図るための科目です。本学での専門教育を修得しながら社会に貢献できる人材育成を目標とします。自らの進路を十分に考慮して各種の資格取得を目指してください。